リモートワークはどんな働き方？テレワークとの違いや導入にあたり必要なものを紹介

リモートワークの概要とは

「リモートワーク」とは、所属する会社のオフィスに出社せず、自宅やサテライトオフィス、カフェなどで業務を行う働き方です。「リモート(remote)」には「離れた・遠隔」、「ワーク(work)」には「働く」という意味があります。

本来は主にフリーランスの方向けの働き方でしたが、通勤が困難な従業員の選択肢や感染症の感染拡大予防のために注目され、導入する企業が増えました。

リモートワークでは、従業員は通勤時間やオフィスのスタイルに縛られることなく、自身が仕事をしやすい環境で業務を行えます。インターネット環境やデバイスが普及している現在では、従業員同士でコンタクトを取りながら、あるいはデータを共有しながら業務を行うスタイルがリモートワークの定番となっています。

テレワークとの違い

テレワークは、リモートワークと同じようなシーンや意味合いで使われています。

テレワークの「テレ(tele)」は、「リモート(remote)」と同じ「離れた・遠隔」を意味する言葉で、どちらも所属するオフィス以外の場所で業務を行う働き方をさします。

なお、公的機関は呼称をテレワークに統一し、厚生労働省はテレワークを「情報通信技術(ICT＝Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方※」と定義しています。

テレワークの形態は、働く場所によって在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイルワークに分けられます。詳しくは、テレワークについて解説している下記の記事をご覧ください。

※ 厚生労働省「テレワークとは」

「テレワーク」について詳細はこちら

リモートワークの導入率と推移

企業におけるリモートワーク導入率は、ここ数年で急激に増加しました。

総務省「令和３年通信利用動向調査※」によると、平成30年までは細やかな増減に留まっていましたが、令和元年に新型コロナウイルス感染症が発生し、感染が拡大した令和2年には、約半数の企業がリモートワーク(テレワーク)を導入したと回答しています。

また、導入率は業種によっても差がみられます。

導入率が高い順に「情報通信業」97.7％、「金融・保険業」82.4％、「不動産業」75.1％、逆に導入率が低い業種は、「運輸・郵便業」27.6％、次いで「サービス業やそのほかの業種」が41.6％となっています。

※ 総務省「令和３年通信利用動向調査」

リモートワークを導入するメリット・デメリット

リモートワークは、新型コロナウイルス感染症の拡大のなかでも、従業員が安全を確保しつつ業務を継続できるメリットが注目されました。

そのほかにも、リモートワークにはさまざまなメリットがあります。企業側と従業員側では感じ方も異なるので、それぞれの視点でチェックしましょう。

また、リモートワークを導入する上で知っておきたいデメリットもあわせて解説します。

リモートワークのメリット

リモートワークが企業側にもたらすメリットの例は、次のとおりです。

• 全国から優秀な人材を確保できる
• 通勤に伴う電車の遅延などが生じない
• オフィスに関連する必要経費を削減できる

従来の勤務スタイルでは、従業員の居住地がオフィスへの通勤が可能な範囲内である必要がありました。しかし、リモートワークでは、従業員が場所を選択して効率的に働けるため、全国から人材を確保しやすくなります。

また、通勤時の電車遅延で業務の開始が遅れる可能性も回避できます。

さらに、リモートワークを選択する従業員が増えれば、大きなオフィスをかまえる必要がなくペーパーレス化も進むため、オフィスの必要経費を抑えやすくなります。

一方、従業員側のメリットの例は、次のとおりです。

• 通勤時間を削減でき、ストレスも軽減できる
• 育児や介護と並行できる
• 身だしなみを気にせず働ける
• 自身が業務を行いやすい環境で働ける

リモートワークでは、通勤による肉体的な疲労や、満員電車・電車遅延などの精神的なストレスを軽減できます。

育児や介護と並行する、好きな服装で働くなど、幅広い面で自由がききやすい点も特徴です。自身が業務を行いやすい環境を整えれば、集中力が上がり効率アップにもつながるでしょう。

リモートワークのデメリット

一方、リモートワークには、デメリットも存在します。企業側のデメリットの例は、次のとおりです。

• 勤怠管理・業務の進捗管理が行いづらい
• コミュニケーションが取りづらい
• セキュリティリスクが生じる

オフィスでは、従業員の勤怠管理や業務の進捗管理をスムーズに行えますが、リモートワークでは目で確認したり、声をかけて質問したりすることができません。代わりとなる伝達手段を用意し、意識的に確認する必要があります。

また、リモートではコミュニケーションが取りづらく、チームワークに支障をきたす可能性もあるため、リアルタイムに意見を交換できるチャットツールやWeb会議を導入し、こまめなやり取りを心がけたいところです。

さらにリモートワークは従業員それぞれの環境下での業務となり、デバイスの紛失や情報漏えいのリスクがあります。これらを防ぐためのセキュリティ対策も欠かせません。

一方の従業員側のデメリットの例も確認しましょう。

• 孤立感が高くなる
• コミュニケーションが取りづらく質問しにくい
• 仕事とプライベートの切り替えが難しい
• インターネット環境が整っていない場合、スムーズに業務が行えない

リモートワークで働く場合、上司や同僚と物理的に離れることから孤立感を得やすい傾向があります。コミュニケーションが取りづらい環境では、信頼関係もなかなか構築しづらいでしょう。

また、勤務時間や仕事環境は比較的自由になるものの、自己管理をして仕事とプライベートの折り合いをつける必要もあります。

加えて、後述するインターネット環境が適切でない場合は、スムーズに業務が行えないケースもあるため注意が必要です。

自宅でのリモートワークに必要なもの

自宅でリモートワークを行う場合は、仕事ができる環境を自身で整える必要があります。本章では、最低限必要となるデスク・椅子、パソコン、インターネット環境について解説します。

デスク・椅子

デスクや椅子は、すでに自宅にあるものでも代用できますが、できれば長時間の業務を想定した専用のものを用意したいところです。デスクワーク中の無理な姿勢は、腰痛や肩こりをはじめとする身体の不調を引き起こす可能性があります。

デスクを選ぶときは、自身の身長に合っているか、安定性があるか、肘の高さとキーボードの高さに大差がないかを確認しましょう。デスクの高さを変えられる昇降式のものは便利に使えます。

椅子はデスクの高さに合わせて、無理のない姿勢を維持できるものを選びましょう。背もたれを後ろに倒して角度を固定できる機能や、ひじ掛けの高さを調節する機能がついた、身体への負担を軽減しやすいタイプも販売されています。

パソコン

パソコンは、リモートワークに必要不可欠な存在です。セキュリティ面のリスクを考えると、企業側が用意するのが理想ですが、自身で用意しなければならないケースもあります。

また、業務に必要なWordやExcel、コミュニケーション手段としてのチャットツール、セキュリティソフトなどは、企業が用意してくれるのかという点も確認しましょう。

Web会議を行う場合は、Webカメラやマイクも必要です。Webカメラに関しては、パソコンに内蔵されている場合もあります。

インターネット回線

多くの場合、リモートワークをする際にはインターネット回線も必要となります。円滑なデータの受け渡しや、コミュニケーションツールの利用ができる回線を選択しましょう。

インターネット回線は、主に4種類存在します。

• 光回線
• ケーブルテレビ回線(CATV回線)
• ホームルーター
• モバイルWi-Fiルーター

上記のうち最もリモートワークに向いているといえるのは、通信速度と安定性に優れた「光回線」です。光回線では、自宅に光ファイバーケーブルを敷設し、光信号による高速な通信を可能にします。

一般的な光回線の最大通信速度は、上り下りともに1Gbps程度で、大きなデータの送受信やWeb会議も問題なく行えます。

費用や契約期間は回線事業者によってさまざまです。できる限り費用を抑えたい方は、割引やキャンペーンにも注目すると良いでしょう。

リモートワークの環境を整えるなら「ドコモ光」

リモートワークで働くために光回線を検討している方には、「ドコモ光」がおすすめです。「ドコモ光」は「ドコモ」が提供する光インターネットサービスで、以下のとおりさまざまな特徴があります。

• 光回線契約とプロバイダ契約がひとつになっている
• フレッツ光、またはケーブルテレビのネット回線を利用できる
• 豊富なプロバイダから好きなところを選択できる
• 一部のエリアでは、最大通信速度10Gbpsの「ドコモ光 10ギガ」も提供している

光回線とプロバイダが一体型になったプランを提供しているため、支払いを別々に行う手間がかかりません。契約できるプロバイダは豊富にあるため、たとえば無料のWi-Fiルーターレンタルを行っているプロバイダなど、自身で好きなところが選べます。

また、最大通信速度が異なる2つのプランをご用意しています。以下の表にて各プランの料金を確認して、ぜひ自身に適したものを選んでください。

※1 定期契約プランは、2年間同一の「ドコモ光」契約を継続して利用することが条件となり、解約(定期契約のない料金プランへの変更含む)のお申出がない場合は自動更新となります。当該期間内での解約、定期契約のない料金プランへの変更などの場合、更新期間を除いて戸建タイプ 5,500円(税込)、マンションタイプ4,180円(税込) 、ドコモ光ミニ2,970円(税込)の解約金がかかります〈2022年6月30日以前にお申込みのお客さまの場合、戸建タイプ14,300円(税込)(ドコモ光ミニ含む)、マンションタイプ8,800円(税込)の解約金となります〉
※2 2年間同一の「ドコモ光」の継続利用が条件となり、当該期間内での解約、定期契約のない料金プランへの変更などの場合、更新期間を除いて5,500円(税込)の解約金がかかります。なお、「ドコモ光」とペア回線(「ドコモ光」と対になる携帯電話回線)の契約期間および更新期間はそれぞれ異なりますので、ご注意ください。
※3 ベストエフォート値による最大通信速度
※4 提供エリアは一部地域に限られます。詳しくはこちら

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リモートワークには快適なインターネット環境が必要！「ドコモ光」を検討しよう

リモートワークとは、所属する会社のオフィスとは別の場所で働く方法をさします。よく似た言葉にテレワークがありますが、明確な違いは設けられていません。

自宅でリモートワークを行う場合は、Web会議のような大容量コンテンツに対応できるインターネット回線を選択しましょう。

「ドコモ光」では、最大通信速度が異なる「ドコモ光 1ギガ」と「ドコモ光 10ギガ」を提供しています。ぜひこの機会にご検討ください。

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※「Wi-Fi」は、Wi-Fi Allianceの登録商標です。