テレワークって何のこと？導入するなら働き方の特徴やメリット・デメリットを知ろう

テレワークの定義とは

厚生労働省によると、テレワークは「情報通信技術(ICT＝Information and Communication Technology)を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方※1」と定義されています。

本拠地のオフィスから離れた場所で、インターネットが利用できるパソコンなどを利用しながら仕事をすることをテレワークと呼びます。

また、国土交通省では、普段、情報通信技術を利用できる環境で収入を伴う仕事をしている方のうち、本拠地のオフィスから離れた場所で同様の勤務を行う時間が、「1週間あたり8時間以上」である方を「テレワーカー※2」と定義しています。

テレワークは、本拠地のオフィスと自宅を行き来する通勤時間などを有効活用しやすいところが大きな特徴です。そのほかにも多くのメリットがあるため、厚生労働省が「現代のニーズに合わせた働き方」としてすすめている働き⽅改⾰でもあります。

※1 厚生労働省「テレワークとは」
※2 国土交通省「平成24年度国土交通省テレワーク出前セミナー」

テレワークには3つの種類がある

テレワークには、主に3つの種類があります。それぞれの働き方を知り、テレワークの全体像を掴みましょう。

1. 在宅勤務
2. サテライトオフィス勤務
3. モバイルワーク

①在宅勤務

在宅勤務とは、従業員がオフィスに出社せずに、自宅で情報通信技術を活用して同様の仕事を行う方法です。電話やチャットツール、Web会議を利用し、本拠地のオフィスにいる従業員とコミュニケーションを取りながら仕事を行うケースも多くあります。

在宅勤務を行う頻度は各企業によって異なり、全ての労働日を在宅勤務にあてるケースもあれば、一部の営業日のみ実施する場合もあるようです。

在宅勤務には、「通勤が発生しないため、ゆとりを持って仕事ができる」「仕事とプライベートを両立しやすい」などのメリットがあります。

②サテライトオフィス勤務

サテライトオフィス勤務とは、企業が用意する本拠地とは離れたオフィスへ移動して働く方法です。サテライトオフィスへ行けばテレワークの環境が整っているため、通常のオフィスと同様にすぐに勤務を開始できます。

場合によっては、複数の企業や個人が利用する共同利用オフィスや、ワークスペースを活用する場合もあります。

サテライトオフィス勤務は、さまざまな事情で在宅勤務ができない従業員や、本拠地のオフィスまでの通勤が困難な従業員にとっての選択肢になります。

③モバイルワーク

モバイルワークは、働く場所を限定せず、さまざまな場所で仕事を行う方法です。たとえば、移動中の新幹線や出張先のカフェで、会社から支給されたパソコンやタブレットを利用して業務を行います。

モバイルワークは、営業職をはじめとする外出が多い職種で活用されており、なかには直行直帰が可能なケースもあります。

営業先から情報通信技術を利用して業務の報告を行えば、わざわざ本拠地のオフィスに戻ってパソコンを操作する必要がなくなり、時間と労力の削減や生産性の向上につながります。

テレワークで働くメリット

続いて、従業員がテレワークで働くメリットについて、企業側と従業員側それぞれの視点からチェックしましょう。

【企業側】生産性の向上やコスト削減など

企業にとってテレワークを導入するメリットには、次のことが挙げられます。

• 多彩な人材を採用でき、生産性の向上が見込める
• 従業員の離職を防ぎやすくなる
• コストを削減しやすくなる
• 災害時にも事業を継続しやすい

テレワークでは、従業員の居住地に捉われず、全国から多彩な人材を採用できます。通勤時間や、営業先とオフィスを行き来する時間も有効に活用できるため、生産性の向上が見込めるでしょう。

また、育児や介護によって自宅を離れることが難しく、退職せざるを得ない人にテレワークを導入すれば、従業員の離職を防ぎやすくなります。

さらにテレワークで働く従業員が増えれば、大きなオフィスを構える必要がなくなり、必要経費の削減にもつながります。ペーパーレス化が進むことも、ひとつの要因だといえるでしょう。

加えて、企業としては、どのようなときも事業を継続したいものですが、テレワークで従業員の勤務地が分散すれば、災害時に業務が完全にストップすることを回避できる可能性があります。

【従業員側】通勤のストレス軽減や時間の有効活用など

テレワークで働く従業員側のメリットは、次のとおりです。

• 通勤が不要、もしくは通勤時間を短縮できる
• 自身のスキルアップやプライベートの充実も可能
• 自身にとって落ち着く環境で仕事に取り組める
• 育児や介護と同時進行でき、キャリアを継続しやすい

テレワークは通勤が発生せず、通勤時間の短縮ができます。満員電車のストレスや移動の労力がなくなり、身体的負荷や精神的負荷を軽減できるのは大きなメリットです。

同時に、従来の通勤時間を自身のスキルアップやプライベートに回すことが可能になり、心にゆとりが生まれます。

また、テレワークの場合は冷暖房の温度や防音環境、デスクや椅子、服装などを、自身にとって落ち着くように整えて仕事に取り組めます。

さらにテレワークでは、自宅で育児や介護などを行う方が、キャリアを継続しやすくなるでしょう。

テレワークで働くデメリット

テレワークは、場所や時間に捉われない柔軟な働き方であり、企業側・従業員側の双方に多くのメリットがあります。

一方で、従業員同士が顔を合わせないことや、業務の遂行が各々のインターネット環境に左右されることで起こる問題点もあります。それぞれの視点でのデメリットも確認しましょう。

【企業側】勤怠管理や業務の進捗管理が難しいなど

テレワークの導入で、企業が考慮する必要があるデメリットは、次のとおりです。

• コミュニケーション不足に陥りやすい
• 勤怠管理や業務の進捗の把握が難しい
• セキュリティ面でのリスクがある
• 従業員のインターネット環境に依存する

代表的な懸念点では、従業員同士の接触がないために起こるコミュニケーション不足が挙げられます。対面だからこそできていたちょっとした雑談や立ち話、ランチや飲み会の機会が減ってしまいます。

また、オフィスでは従業員の勤怠管理や業務の進捗を把握しやすいですが、テレワークの場合はどのように視覚化するかも考える必要があるでしょう。具体的な方法としては、メールや電話で連絡する、チャットツールのアクティビティログを利用する、勤怠管理や進捗状況の管理を行えるツールを導入する方法などがありますが、最適な体制を整えるまでに時間を要します。

さらに、在宅勤務やモバイルワークの場合、従業員のインターネット環境によっては、セキュリティ面に不安が残ったり、スムーズなデータのやり取りが難しくなったりする可能性があります。

【従業員側】コミュニケーションがとりづらいなど

テレワークで働く従業員が感じやすいデメリットには、次の項目があります。

• コミュニケーションが取りづらい
• 正当に評価してもらえるか不安になる
• 長時間労働になる場合がある
• インターネット環境が整っていない場合、スムーズに業務が行えない

厚生労働省の調査※によると、企業側のデメリットにもあるとおり、従業員側でも「コミュニケーションが取りづらい」という声が上がっているようです。上司や同僚、部下との距離が離れているために連帯感を抱きにくくモチベーションの低下につながる可能性もあるでしょう。

また、オフィスであれば、プレゼンやほかの従業員へのフォローを含めて、仕事をしている姿を総合的に評価してもらいやすいですが、テレワークだとデータのやり取りに限定されることで、正当に評価してもらえるか不安を抱く方もいるようです。

テレワークは自由に時間を活用できる反面で、自身を律して働くことが難しい方の場合、さぼりがちになってしまうケースもあります。通勤時間が短縮されるために仕事とプライベートを切り替えづらく、結果的に長時間労働につながる可能性があるのも懸念点です。

さらに、スムーズな業務を行うためには、インターネット環境や必要な機器を整えなければならず、テレワーク導入時のハードルがやや高いのも難点だといえます。

※ 厚生労働省「図表1-1-2-3 テレワークのデメリットとして感じること(従業員調査)」

テレワークを実施するなら自宅のインターネット環境が大切

テレワークで働く場合は、自宅のインターネット環境を整えることが重要です。基本的なデータのやり取りやチャットツールも、インターネットを通じて行われます。

現在使用している回線の通信速度が遅く、通信が不安定な場合は、インターネット回線の見直しをおすすめします。

インターネット回線は大きく分けて、固定回線である「光回線」と「ケーブルテレビ回線」、モバイル回線を利用する「ホームルーター」と「モバイルWi-Fiルーター」の4種類があります。

上記のうち、最も通信速度や安定性に優れ、仕事で利用されている回線が「光回線」です。総務省によると、実際にロードバンド回線を利用している企業の9割近くが、光回線を選択しています※。

光回線は、「光ファイバーケーブル」と呼ばれるケーブルを自宅に通して、光信号による高速な送受信を可能にします。一般的な通信速度は1Gbps程度であり、設備が充実している事業者の場合は、さらに高速な料金プランも提供しています。

光回線であれば、Web会議などの通信量が多いコンテンツもストレスなく利用しやすいところがメリットです。

ただし、導入時に工事が必要となるため、賃貸物件で大家さんや管理会社から許可が下りない場合、引っ越しや転勤をする可能性が高い場合は、工事なしで気軽に導入できるホームルーターなども選択肢となるでしょう。

※ 総務省「令和３年通信利用動向調査の結果」

光回線で快適にテレワークを実施するなら「ドコモ光」がおすすめ

テレワークの導入にあたりインターネット回線の契約を考えている方や、すでにテレワークをしているもののインターネット環境に満足していない方は、ぜひ「ドコモ光」の利用を検討してはいかがでしょうか。

「ドコモ光」は、フレッツ光回線、またはケーブルテレビの設備を利用してドコモが提供する光インターネットサービスです。すでにドコモが提携するケーブルテレビを契約している方は、立ち会い工事なしで利用を開始できます。

光回線の利用に必要な「回線契約」と「プロバイダ契約」がセットになっていて、インターネットに関する契約と支払いをひとつにまとめられるところも特徴です。

プロバイダは、ドコモが提携する複数の会社から選択できます。Wi-Fiルーターの無料レンタルや、セキュリティサービスを提供する会社もあるので、自宅のインターネット環境で足りない部分を、プロバイダの選択によって補うことも可能です。

通常プランである「ドコモ光1ギガ」のほか、一部エリアでは「ドコモ光10ギガ」も提供しています。ぜひチェックしてみてください。

※1 新規契約の契約事務手数料(3,300円(税込))は別途必要となります。
特典適用対象工事料は「ドコモ光」の通常工事料のみとし、土日・祝日工事の追加工事料、「ドコモ光電話」などのオプション工事料、工事内容によって発生する追加料金は無料特典の適用外です。
※2 「ドコモ光」契約者と同一「ファミリー割引」グループ内の「5Gギガホ プレミア」「5Gギガホ」「5Gギガライト(1GB超)」「ギガホ プレミア」「ギガホ」「ギガライト(1GB超)」の契約者が対象。
※2 「ファミリー割引」グループ内での「ドコモ光」のご契約が必要となり、別途費用がかかります。また「ドコモ光」が定期契約プランの場合、更新期間外の解約などは解約金がかかります。詳しくは「ドコモ光の料金プランについて」をご確認ください。
※2 「ドコモ光ミニ」のみご利用の場合、「ドコモ光セット割」で「5Gギガホ プレミア」「5Gギガホ」「ギガホ プレミア」「ギガホ」「5Gギガライト／ギガライト(3GB超～7GB)」は550円(税込)、「5Gギガライト(1GB超～3GB)」「5Gギガライト／ギガライト(1GB超～3GB)」は220円(税込)が、「ドコモ光」のペア回線から割引となります。
「ドコモのギガプラン」とは、「5Gギガホ プレミア」「5Gギガホ」「5Gギガライト」「ギガホ プレミア」「ギガホ」「ギガライト」の総称です。
※3 定期契約プランは、2年間同一の「ドコモ光」契約を継続して利用することが条件となり、解約(定期契約のない料金プランへの変更含む)のお申出がない場合は自動更新となります。当該期間内での解約、定期契約のない料金プランへの変更などの場合、更新期間を除いて戸建タイプ 5,500円(税込)、マンションタイプ4,180円(税込) 、ドコモ光ミニ2,970円(税込)の解約金がかかります〈2022年6月30日以前にお申込みのお客さまの場合、戸建タイプ14,300円(税込))(ドコモ光ミニ含む)、マンションタイプ8,800円(税込)の解約金となります〉
※4 2年間同一の「ドコモ光」の継続利用が条件となり、当該期間内での解約、定期契約のない料金プランへの変更などの場合、更新期間を除いて5,500円(税込)の解約金がかかります(2022年6月30日以前にお申込みのお客さまの場合、14,300円(税込)の解約金がかかります)。なお、「ドコモ光」とペア回線(「ドコモ光」と対になる携帯電話回線)の契約期間および更新期間はそれぞれ異なりますので、ご注意ください。
※5 ベストエフォート値による最大通信速度
※6 「ドコモ光 10ギガ」の対象エリアは、一部に限られます。詳しくはこちら

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テレワークは、近年増加傾向にある場所や時間に捉われない柔軟な働き方です。

在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイルワークの形態があり、企業側と従業員側のそれぞれにメリット、デメリットがありますが、デメリットにはテレワークに慣れれば解消できる項目もあります。

テレワークで働く方は、インターネット環境を整えるところからはじめましょう。通信速度と安定性に優れている「光回線」を選択することで、データのやり取りやWeb会議もストレスなく利用しやすくなります。

「ドコモ光」では、最大通信速度が異なる「ドコモ光 1ギガ」と「ドコモ光 10ギガ」の2つのプランを提供中です。ぜひこの機会に利用をご検討ください。

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