パソコンを処分するときにデータ消去は必要？消す前にやるべきことや処分方法も解説

パソコンを処分する際にデータは消すべき？

パソコンを処分する際、保存されているデータは消去したほうが良いでしょう。

HDDやSSDに保存されたデータが第三者に渡ると、次のような個人情報が流出するリスクがあります。

• ご自身のメールアドレスや知人の連絡先
• ECサイトのログイン情報
• クレジットカード情報や銀行口座情報
• プライベートな写真
• 仕事の重要な書類

データが流出すると、詐欺や不正アクセス、金銭的な被害につながる危険性があるため、パソコンを処分する際は専門のデータ消去ソフトを使用するか、HDDやSSDなどのストレージを物理的に破壊しましょう。

データを消去する前にやるべきこと

データを消去すると取り返しのつかない可能性があるため、実行する前に次のことを行いましょう。

• データをバックアップする
• パスワードを控えておく
• 周辺機器を取り外す
• OSのアップデートを行う

上記を順番に解説します。

データをバックアップする

パソコンのデータを消去すると復旧が困難になるため、残しておきたい大切なデータは必ずバックアップを取りましょう。

たとえば、家族や友人との写真、仕事で重要な書類、ファイルなどを消去すると後悔することがあるので、事前に別のHDDやSSD、クラウドサービスなどに保存すると良いです。

パスワードを控えておく

パソコンのデータを消去すると、自動入力やキャッシュに保存されていたIDやパスワードなども消去されます。

IDやパスワードがわからないとサービスやソフトウェアを利用できなくなるので、IDやパスワードを控えておくべきです。

紙やスマホのメモ帳、パスワード管理ツールに保存しておき、整理しておけば、新しいパソコンやタブレットへ移行する際に役立ちます。

周辺機器を取り外す

パソコンにマウスやキーボード、プリンターなどを接続したままデータを消去すると、ドライバーに問題が発生する可能性があります。

ドライバーとは、パソコンのOSとマウスやキーボードなどの周辺機器を橋渡しするソフトウェアです。

ドライバーに不具合が発生すると動作不良を起こす可能性があるので、消去後のパソコンを売却する予定があるなら、周辺機器を外してからデータを消去しましょう。

ただし、給電に必要なケーブルやAC電源アダプターは接続したまま作業を行います。

OSのアップデートを行う

データを消去する前に、OSのアップデートを行いましょう。

OSとはオペレーティングシステムの略称で、パソコン全体の動作や管理を行っているソフトウェアです。

定期的にバージョンアップしており、OSのバージョンが古いとデータ消去中にエラーが起きる可能性があります。

スムーズにデータを消去するためにも、次の手順でOSをアップデートしておくと良いでしょう。

なお、アップデート中は再起動を繰り返す場合があるため、途中で行っている作業は保存しておくと良いです。

パソコンのデータの消し方

消去したくないデータを別のHDDに保存し、IDやパスワードを控えたら、パソコンのデータを消去しましょう。

パソコンのデータの消し方は大きく分けると以下のとおりです。

• パソコンのデータを論理的障害で消去する方法
• パソコンのデータを物理的に消去する方法

上記を順番に解説します。

パソコンのデータを論理的障害で消去する方法

論理的障害とは、HDDやSSDに保存されたデータやファイルシステムが、何らかのトラブルでアクセスできなくなる状態をさします。

たとえば、停電でパソコンが強制終了してファイルが壊れる、ウイルスに感染する、データがほかのデータに上書きされるなどが論理的障害です。

パソコンのデータ消去では、論理的障害の仕組みを逆手に取り、次の方法でデータを上書きして消去します。

• デバイス専用のコマンド
• データ消去装置
• データ消去ソフトウェア

パソコンにはデータを消去、あるいは初期化するためのコマンドが設定されています。専用の装置やソフトウェアが不要なので、データを消去したい方は次の手順で実行しましょう。

ただし、上記手順でデータを消去しても、一部のファイル復元ソフトで復旧される可能性があります。

より完璧にデータを消去したい場合は、データ消去装置を持っている業者に依頼するか、データ消去ソフトウェアを購入して実行しましょう。

パソコンのデータを物理的に消去する方法

論理的障害だけでは不安な場合は、物理的にHDDやSSDを破壊する次の方法があります。

• ハンマーで叩く
• ドリルで穴を開ける

HDDやSSDは物理的な衝撃により傷が入るとデータが読み込めなくなるため、上記の方法を実行すればデータを取り出すことはほぼ不可能です。

ただし、破片の飛散や怪我のリスクがあるため、専用の道具を持っていない場合は個人で行うことを避け、専門の業者に依頼しましょう。

データを消去したパソコンの処分方法

データを消去したパソコンの処分方法は以下のとおりです。

• パソコンメーカーに依頼する
• パソコン回収業者に依頼する
• 自治体に廃棄を依頼する
• リサイクルショップやフリマアプリで売却する

パソコンを廃棄する場合はパソコンメーカーや回収業者、自治体に依頼する方法がおすすめです。パソコンを売却したい場合はリサイクルショップやフリマアプリを検討しましょう。

上記を順番に解説します。

パソコンメーカーに依頼する

データを消去したパソコンを廃棄処分する場合は、PCリサイクルマークが付いているか確認しましょう。

PCリサイクルマークとは、2003年10月以降に販売された家庭向けのパソコンに付いているマークです。

PCリサイクルマークが付いているパソコンは購入時に回収・再資源化に関する費用が含まれているので、パソコンメーカーに依頼すれば追加料金を負担せずに処分できます。

PCリサイクルマークが付いているパソコンをメーカーに依頼して処分する手順は以下のとおりです。

1. PCリサイクルマークを確認する
2. パソコンのメーカーに申込む
3. パソコンを梱包する
4. メーカーから送られたエコゆうパック伝票を貼る
5. 郵便局に戸口集荷を依頼するか、最寄りの郵便局に持ち込む

メーカーに処分を依頼する場合、ご自身で梱包する必要がある点に注意しましょう。

また、PCリサイクルマークが付いていなくても、回収再資源化料金を支払えばメーカーに回収を依頼できます。

なお、メーカーが倒産している場合は一般社団法人「パソコン3R推進協会」が回収しますが、PCリサイクルマークの付いたパソコンでも所定の回収再資源化料金が必要です。

パソコン回収業者に依頼する

インターネットではパソコンの回収業者が広告を出しており、依頼する方法も選択肢のひとつです。

PCリサイクルマークが付いていないパソコンはメーカーや「パソコン3R推進協会」に処分を依頼すると、所定の回収再資源化料金が別途発生します。

パソコン回収業者のなかには、無料回収を行っている場合があるため、PCリサイクルマークが付いていないパソコンを処分する際におすすめです。

ただし、全ての業者で無料回収されるとは限りません。パソコン回収業者に依頼する場合は、費用の有無やパソコンの処分方法などを確認しましょう。

自治体に廃棄を依頼する

住んでいる自治体によってはパソコンの廃棄を受け入れている場合があります。

たとえば、東京都では使わなくなったパソコンを無料でリサイクルする試みが行われており、宅配便で送付可能です。使わなくなったほかの小型家電も入れることができるので、パソコンや小型家電を一度に処分したい場合に適しています。

ただし、自治体ごとに廃棄方法や条件が異なるため、事前に確認が必要です。条件や手順を確認せずに出すとトラブルに発展する可能性があるので、注意しましょう。

リサイクルショップやフリマアプリで売却する

データを消去したパソコンの処分方法としてリサイクルショップやフリマアプリで売却する方法があります。

リサイクルショップやフリマアプリなら処分費用が発生せず、パソコンの状態や性能によってはお金を得られるかもしれません。

しかし、ほかの方法と異なり、リサイクルショップやフリマアプリで売却したパソコンは処分されず、第三者の手に渡るため、データを消去した方法によっては後から復旧されてしまうリスクがあります。

リサイクルショップやフリマアプリを利用する場合は、売買の過程でデータ消去装置や専用のソフトウェアでデータを消去するサービスを選ぶべきです。

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パソコンを処分して新しい機器に買替えるなら、通信回線も見直してみましょう。

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パソコンを処分する際は必ずデータを消去するべき！

パソコンを処分する場合は個人情報が流出する可能性があるので、必ずデータを消去するべきです。

パソコンのコマンドや操作で消去する方法は簡単ですが、後から復旧される可能性を否定できないので、専門的なソフトウェアやサービスの利用も検討しましょう。

なお、データを消去したパソコンはメーカーに依頼するか、業者や自治体などを利用して処分できます。

また、新しいパソコンに買替えるなら、データのバックアップやログイン情報の確認などを行っておくべきです。

パソコンの買替えと一緒に通信回線を見直すなら、高速通信が利用でき、最大10Gbps※6に対応する「ドコモ光 10ギガ※7」と、最大1Gbps※6の「ドコモ光 1ギガ」が利用できる「ドコモ光」を検討しましょう。

※6 ベストエフォート値による最大通信速度
※7 「ドコモ光 10ギガ」の対象エリアは、一部に限られます。詳しくはこちら

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